地震はいつ起こるのか予測できないうえ、いつ起きてもおかしくない状況といえます。
そのため、地震がくることを想定し被害を最小限に抑えるためにも、前もって備えておく必要があります。
これから住宅の購入を検討している方は、地震に強い家や火災に強い家もあるため相談してみましょう。
そこで今回は、地震発生に伴う家屋の倒壊や土砂災害、津波による被害に備えた対策をご紹介します。
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弊社へのお問い合わせはこちら地震発生に伴う家屋の倒壊の被害
さまざまな震災を目の当たりにし、耐震基準の見直しがおこなわれてきました。
建物は「建築基準法」によって定められている耐震基準に沿って、建築しなければなりません。
耐震基準には、1950年に定められた「旧耐震基準」と1981年に改正された「新耐震基準」の2種類あります。
旧耐震基準
1950年から1981年まで適応されていた耐震基準であり、その間に建てられた建物は旧耐震基準に沿って建てられたものです。
旧耐震基準は震度5程度の中規模地震の際は、家屋の倒壊が起こることはありませんが、破損リスクはあるため修繕し生活ができる程度の構造基準を設けています。
しかし、震度5強以上の大規模地震に関しての定めはなく、実際に大規模な地震が起こった際に大きな被害を受けたため基準が見直されることとなりました。
新耐震基準
1981年6月に「震度5強程度の中規模地震ではほとんど損傷することなく、震度6や7程度の大規模地震であっても家屋の倒壊は起こらない」ということを基準に改正されました。
実際に1995年に起こった「阪神・淡路大震災」の際、新耐震基準によって建てられた建物は倒壊していません。
そのため、新耐震基準に沿った建物は大規模地震でも家屋の倒壊が起こるリスクはほとんどないと考えられます。
しかし、震災による被害は倒壊だけでなく、火災による被害も多くあります。
火災の原因
地震の強い揺れにより家屋の倒壊や家具の転倒が起こり、配線やガス管が破損しストーブなどの暖房器具に接触することで火災が起こります。
また地震による停電の復旧時に、スイッチが完全に切れていなかった電化製品などが通電し「通電火災」が起こるケースも多くあります。
火災が多いのは、いずれも古い木造住宅です。
木造住宅は、ある程度の年月が経つと湿気により木材が劣化し、柱や壁が腐りやすくなります。
また、古い木造住宅だとシロアリの被害に合っていてもおかしくありません。
こうした湿気やシロアリの被害により、耐力を失っているうえに地震が発生すると、家屋の倒壊や火災が起こり得るのです。
地震発生に伴う土砂災害の種類や被害
土砂災害には、がけ崩れ・土石流・地すべりの3種類あり、これらにより土砂移動現象が起こり被害を受けるのです。
がけ崩れ
地震や集中豪雨などで地盤が緩むことで、突然斜面が崩れ落ちる現象を「がけ崩れ」といいます。
崩れ始めから、崩れ落ちるまでの時間は短く、崩れ落ちるスピードも速いのが特徴的です。
そのため、民家付近で起こると多くの方が逃げ遅れてしまうため、死者が出やすい災害といえます。
また、がけ崩れを起こしたことのある場所や、水のたまりやすい急な斜面では注意が必要です。
がけ崩れが起こる前兆としては地鳴りがしたり、がけにひび割れが起き、小石が落ちてくるなどの現象が起こります。
土石流
集中豪雨や長雨などで、渓流の土砂が下流に押し流され起こる現象を「土石流」といいます。
時速20〜40㎞の自転車並みの速度で流れ、破壊力も大きく田畑や民家を一瞬で壊滅させてしまうのです。
また、土石流を起こしたことのある場所や、上流付近が荒れている急な渓流には注意が必要です。
土石流が起こる前兆としては山鳴りがしたり、土の腐ったにおい、川の水が濁り流木が混ざり始めるなどの現象が起こります。
地すべり
地下水や重力の影響で、斜面がゆっくりと下方に滑る現象を「地すべり」といいます。
土塊の量が多く、一度に広範囲の移動が起こるため、田畑や民家、道路までもが膨大な被害を受けます。
また川がせき止められた際は、洪水を引き起こす可能性も考えられるため注意が必要です。
地すべりが起こる前兆としては地鳴り・山鳴り、地面のひび割れ・陥没、亀裂や段差が発生するなどの現象が起こります。
土砂災害の発生前には前兆があるため、こうした現象に気付いたらすぐに周囲の方に知らせ、避難するようにしましょう。
しかし、身を守るためには自分の住む場所が土砂災害の危険があるのかを知っておく必要があります。
土砂災害の危険があると判断された地域は「土砂災害警戒区域」や「土砂災害特別警戒区域」に指定されています。
土砂災害警戒区域
土砂災害警戒区域とはイエローゾーンともいわれ、土砂災害の恐れがある区域に指定されています。
土砂災害が発生した際、住民の生命・身体に危害を生じる恐れがあるため、警戒避難体制をとくに整備しなければならない土地の区域なのです。
土砂災害特別警戒区域
土砂災害特別警戒区域とはレッドゾーンともいわれ、土砂災害警戒区域のなかでもとくに気を付けなければならない区域です。
土砂災害が発生した際、建築物の損壊や住民の生命・身体に著しい危害を生じる恐れがあるため、一定の開発行為の制限や居室のある建築物の構造規制が義務付けられています。
こういった区域もあるため、事前に自分の住む地域の災害リスクを確認しておきましょう。
地震発生に伴う津波の被害とリスク地域の確認方法
津波とは、地震が海底で起こった際に、海水が上下変動することによって起こる現象のことです。
この上下変動が大きければ大きいほど、沿岸部に到達した際に大規模な津波となります。
津波による被害
大規模な津波が発生すると、街全体が波に飲み込まれてしまいます。
20mもある高台に避難していたにも関わらず、背後からの波に流されたり、予測されていた高さ以上の波が来ることもあります。
また、津波は複数回発生することが多く、第一波より第二波、第三波の方が波が高いケースもあります。
第一波が落ち着いたからといって安心せず、警報や注意報が解除されるまでは避難を継続しなければなりません。
地震が発生した際に海や川沿い、沿岸部など危険な場所にいる場合はただちに安全な場所に避難してください。
また避難したからと安心するのではなく、より高い場所を目指して避難することを心がけましょう。
そのためにも、災害リスクのある地域を確認しておく必要があるのです。
ハザードマップ
ハザードマップとは自然災害の被害履歴に基づいて、災害リスクを想定した地図のことです。
国土交通省のポータルサイトにて提供されているため、誰でも確認することができます。
災害によるリスク情報を地図や航空写真に重ねて表示することができる「重ねるハザードマップ」と、各市町村が作成した地域ごとの「わがまちハザードマップ」があります。
近年、自然災害による被害が増えてきているため、他人事と捉えず自分の地域の災害リスクを知ったうえで、避難ルートや防災グッズなどの確認をしておくと良いでしょう。
わからない場合はそのままにせず、各市町村に問い合わせて確認しておくことをおすすめします。
まとめ
地震発生に伴う家屋の倒壊による被害は、新耐震基準に沿って建築されていると倒壊のリスクはほとんどありませんが、1981年以前の旧耐震基準で建築された古い木造住宅の場合はとくに注意が必要です。
土砂災害や津波に備え、自分の地域の災害リスクを理解し、ハザードマップも活用できるよう準備しておくと良いでしょう。
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