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一戸建てを購入するうえで知っておきたい耐震性と構造

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一戸建てを購入するうえで知っておきたい耐震性と構造

カテゴリ:不動産情報

一戸建てを購入するうえで知っておきたい耐震性と構造

一戸建てを選ぶ際に、皆さんは何を重視していますか?
多くの方は、デザイン性や間取りではないでしょうか。
しかし地震大国の日本において、「耐震性」を知ることはとても大切です。
そこで本記事では、一戸建てや建物の構造について調査してみました。
ぜひ、住宅を選ぶときの参考にしてみてください。

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一戸建ての耐震基準や構造について

一戸建ての耐震基準や構造について

住宅には、マンションや一戸建てに限らず「耐震基準」というものがあります。
この基準は物件によって異なり、「旧耐震」「新耐震」に分類されています。
地震大国といわれている日本だからこそ、耐震性を知ることはとても大切です。
そこでここでは、一戸建ての耐震基準や構造、さらには住宅性能表示について解説します。

1981年に耐震基準が改定

住宅における耐震基準は、これまで3回改定されています。
なかでも大きい改定は1981年、それ以降は「新耐震基準」に区分されるようになりました。
以前と異なる点は以下のとおりです。

●震度5強程度では軽微な損傷
●震度6強から震度7でも倒壊は免れる


これまでは震度5強程度の地震で崩壊・倒壊を免れることができましたが、それ以上の地震では非常に危険な状態でした。
しかし現在はさらに構造が強化され、震度5強では小さな損傷で済むことができます。
ただ阪神淡路大震災では新耐震基準でも崩壊・倒壊している建物があったため、確実に免れるわけではありません。
あくまで「以前よりは強度が高まった」ということは念頭に置いておきましょう。

住宅性能表示制度とは

建物には、「住宅性能表示制度」といって、強さを指標する「耐震等級」が設定されています。
範囲は1~3まであり、等級が上がるほど揺れに強く頑丈な建物になります。
一戸建てや中低層マンションなど一般的な住宅は、基本的に等級1です。
このレベルの建物は数百年に一度の地震でも崩壊や倒壊を免れることができ、数十年に一度の地震でも十分な耐震性を兼ね備えています。
震度でいうと、6強から7に当てはまります。
等級2は、学校や病院などの公共施設を含みます。
等級1より1.25倍の地震があっても崩壊・倒壊を免れることができます。
等級3は、消防署や警察署などです。
等級1より1.5倍の地震でも耐えられる強さがあり、住宅性能表示制度のなかでもっとも強度が高い建物になります。

なかには耐震等級が分からない建物も

このように、一戸建てを含め建物にはそれぞれ等級が定められていることが分かりました。
しかしなかには、等級が不明な建物も存在します。
というのも、この住宅性能表示制度は2000年に制定されたものだからです。
そのため、2000年より前に建てられたものは等級が不明になっていることが多いといわれています。
またもともと住宅性能表示制度は任意なので、必ずしも評価書を取得しなければいけないという決まりはありません。
よって、等級が分からない建物が存在するのでしょう。

一戸建ての耐震性・制震構造とは

一戸建ての耐震性・制震構造とは

日本の建物は、現在「耐震」「制震」「免震」の3つの構造で成り立っています。
一戸建てを選ぶ際は、この構造についてもしっかり理解しておく必要があります。
ここでは、3つの構造のなかから「制震」について解説します。

ダンパーが揺れを吸収する

制震構造のもっとも大きな特徴は、揺れを吸収することです。
揺れは地震だけでなく、風も含まれます。
なぜ揺れを吸収してくれるのかというと、「制震装置」と呼ばれるダンパーが大きく関係しています。
このダンパーが揺れや被害を軽減し、建物に伝わりにくくします。
そのため、万が一地震があっても柱・梁・壁などの損傷を抑えることができるのでしょう。
また制震構造には「免震よりもコストがかからない」というメリットがあります。
そのため、一戸建てはもちろんのこと多くの建物に用いられています。

一戸建てな制震構造が必要

制震構造は、揺れを吸収する働きがあるため多くの建物に採用されていることが分かりました。
ちなみに、どれくらいの揺れを軽減できるのかというと、2階以上で20~50%程度になります。
また繰り返し起こる地震にも強いという結果が出ています。
そんな制震構造ですが、一戸建てには非常に重要性が高いといわれています。
理由は、建築基準を満たしていることと近年起こった大地震による崩壊や倒壊が多かったことが挙げられます。
どんなに頑丈な建物でも繰り返し起こる揺れに耐えられず崩壊・倒壊してしまったため、揺れに強い制震構造が求められるようになったというわけです。
ちなみに、制震の特徴は免震にも共通しています。
免震については後述しますが、2つは共通点がありながらもコストに関しては制震のほうが低くなります。
そのため、多くの建物に用いられることが多いのでしょう。

一戸建ての耐震性・免震構造とは

一戸建ての耐震性・免震構造とは

建物の構造には、先ほども述べたように「免震」というものも存在します。
制震と共通点があるものの、コストの面でデメリットがあるといわれています。
ここでは、そんな免震構造について解説します。

免震装置で揺れを感じにくい

建物と地盤の間に免震装置を設置することで、制震よりも揺れを軽減する効果があります。
制震と似ていますが、制震よりも体感では揺れを感じにくいため、家具の転倒はもちろんのこと二次災害も防ぐことができます。
どれくらい揺れをカットできるのかというと、70~80%です。
もう少し分かりやすくいうと、震度5~7程度の地震でも柱や梁まで揺れが到達しません。
ただ地盤から離して建てられているため、地震に強い反面、台風や津波には弱いといわれています。
そのため地震で津波が起きた場合は難点でしょう。

コストが高い

またコストが高いという欠点もあります。
地震には非常に強いため、地震大国の日本においては非常に助かる構造ですが、特別なシステムで工事するのでどうしてもコストがかかってしまいます。
制震が50~100万円程度の費用がかかるのに対し、免震は倍以上の300~500万円程度かかります。
そのため、免震の一戸建てにしたいと思っていても、費用面で建てられないケースが多いといわれています。
よって、ある程度金銭的に余裕がないと難しいでしょう。
さらに先ほども述べたように台風や津波には弱いため、地震に関連する被害をすべて防げるわけではありません。
ほかにも、住宅の密集地には向いていないというデメリットもあります。

地下室を設置できない

一戸建てで地下室を造りたいと考える方は少ないと思いますが、地震において地下室は有利になります。
しかし免震は建物と地盤の間に装置を入れ込むため、地下室を造ることができません。
室内の工夫は、ほかの構造に比べると少なくなってしまうでしょう。
ですので、こだわりの家にしたい場合や地下室を造りたい方には不向きです。
基本的に、免震は「揺れに強い」のが最大のメリットになります。

体感

昨今の地震に対応したい方は免震構造が適しているため、長い目でも見ても安全性は高くなります。
またメンテナンスやランニングコストはかかりにくいので、住宅を長持ちさせたい方や外部的要因による劣化を軽減できる点は大きなメリットになるでしょう。

まとめ

いかがだったでしょうか?
一戸建てを選ぶもしくは建てるうえで、耐震性は非常に重要であることが分かりました。
しかし免震だから必ずしも安全というわけではなく、それぞれにデメリットがあることも十分理解する必要があります。
地震だけでなく、何を重視するかで選ぶことも大切でしょう。

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