不動産の購入を検討している方は、年収に対する予算の考え方についてご存じでしょうか。
ここでは、不動産購入時の年収と予算の関係、計算方法や返済比率について解説していきます。
お金の関わる部分なので、事前にチェックしておきましょう。
不動産購入時の年収基準による予算は？
一般的に目安と言われているのは、年間収入の5倍から7倍程度でしょう。
この考え方は年収倍率と呼ばれ、年間収入に対して何倍の物件を購入するかを示します。
住宅ローンの利率が高かったときは年収の5倍程度と言われていましたが、低金利時代の現代では5倍から7倍と幅広くなっています。
不動産購入時の年収基準の計算方法と注意点
年間収入を基準に5倍の物件を探そうと考えた場合、単純に5倍した数値の物件価格で探してはいけません。
なぜなら、不動産購入時には頭金や諸費用の支払いがあるからです。
頭金は住宅ローンから支払うのではなく現金での支払いが必要、また、住宅ローンの借り入れも、返済比率が高すぎると危険です。
単純に5倍するのではなく、頭金や諸費用などを引き、返済の比率が高すぎないように設定しましょう。
不動産購入時の年収基準による返済比率
近年の平均返済比率は約21％と言われています。
多くの場合20％から25％が適正と言われています。
25％以上になると返済が厳しくなる、将来的に返済不可になってしまう可能性が高いなど、多くのデメリットが存在します。
また、適正範囲内であれば何％でも問題ないというわけでもなく、家庭や個人によって固定費など月々の出費は異なります。
日々の生活や毎月の出費、事故や病気による急な出費、不動産購入に伴う毎年の税金の支払いやメンテナンス費用の貯金など、総合的に考えたうえで「余裕を持った生活を送れる」ことが重要です。
理想のマイホームにしたいから、生活は厳しいかもしれないけれど頑張って返済していくのではなく、予算や返済比率などを見ながらバランスを取っていかなければなりません。
まとめ
不動産購入を考えている方は、年収から予算を算出しましょう。
多くの場合は年収の5倍から7倍を目安にする、年収倍率という計算方法が使われます。
単純に5倍から7倍の物件を選ぶのではなく、返済比率や月々の出費、住宅購入に伴う毎年の税金やメンテナンス費などの貯蓄、事故や病気と言った急な出費にも備える必要があります。
自分や家族の生活スタイルや出費を見直し、よく考えて予算を設定しましょう。
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